目次
そこで、拠点間の通話料金を抑えることで、通信コスト削減が実現できたビジネスフォン導入事例をご紹介します。
拠点間の通話が定額になるサービスを導入
本社と支社、倉庫などを持つ企業では、複数の拠点間でやりとりも頻繁に行われることでしょう。しかし、多くの企業では、電話料金を抑えるために努めているものです。中でも、拠点間の通話が定額になるサービスには次のようなものがあります。例えばNTTのビジネスフォン「Netcommunity SYSTEM αNXIIシリーズ」には、ネットワーク機能として「内線VoIP機能」があります。この機能を利用し、「フレッツVPNワイド」で拠点間をつなぐことで、通話料金が定額で済み、まるで拠点間でも内線を使用しているかのような体制を作ることができます。
拠点間も内線感覚でかけ放題 通話料金を気にしなくて済む
「フレッツVPNワイド」は、それぞれの拠点がフレッツのアクセスサービスである、フレッツ光ネクストやBフレッツ、フレッツ・ADSL、フレッツ・ISDNを契約していれば、利用することができます。10拠点までであれば、1拠点につき月額1800円（税抜）で、通話料がかかりません。
何かとやりとりが発生するたびに、通話料金を気にしていた人も、遠方にいる社員に対しても、まるで内線をかけるかのような感覚でやりとりができるメリットがあります。
また、フレッツVPNワイドの他にも、「ひかり電話オフィスA（エース）」という法人向け光IP電話サービスを利用することでも、拠点間の通話料を削減することができます。これは、複数拠点をグループ登録することにより、音声通話料が無料になるというものです。
業務への効果は？
特に、複数の支社や、100以上もの店舗を日本全国に持つような企業の場合、拠点間の電話利用は非常に多いことでしょう。データ系通信料は比較的簡単にコスト削減しやすいですが、音声通話料はなかなか実現が難しく、通話料の節約は常日頃から大きな課題となっているケースが多いものです。そんなとき、拠点間の通話が定額になることで、費用面だけでなく、業務にも大きな良い影響を及ぼしたという事例があります。
例えば、本社の社員と現場の店舗スタッフとの電話によるコミュニケーションが増え、密になることで、業務のスピードアップはもちろん、より顧客満足度が高められる施策が現場に浸透したという例です。
拠点間の通話料定額は、コスト減だけでなく、業務効率化にもつながることが分かります。ぜひ導入を検討してみてください。